環球時報は環球時報は15日、「日中韓の電気自動車（EV）産業における『バッテリー戦争』が過熱。3カ国が『三国志』のように争っている」と伝えた。

記事は、日本大手紙の14日付の報道を引用し、現在、リチウムイオンバッテリーの業界トップ10に中国企業7社がランクインしていると紹介。1位は日本のパナソニック、2位は寧徳時代（CATL）、3位は比亜迪（BYD）で、いずれも中国企業。また、韓国のLG化学やサムスンSDIもトップ10入りしていると紹介した

記事はさらに、中国のCATLのリチウムイオンバッテリーの販売は2016年の6．8ギガワット時から17年には11．8ギガワット時まで伸びたことや、BYDは2020年までにリチウムイオンバッテリーの生産能力を60ギガワット時まで伸ばす計画であると伝えた。

記事は、日本はトヨタ自動車が次世代の全固体電池の研究開発のため2030年までに1兆5000億円を投入するこや、韓国のLG化学が10月、中国南京でEVバッテリーの第2工場を開設したことなどにも触れた。

記事は自動車業界アナリストの鐘師（ジョン・シー）氏へ行ったインタビューも紹介。鐘氏は「固体電池はEVの航続距離を飛躍的に改善することから、日中韓が市場を奪い合う『技術激戦産業』になる」と主張。「パナソニックやトヨタは固体電池の核心技術において先頭を走っており、テスラに供給しているニッケル水素電池は日本企業のリーディングプロダクトだ。サムスンやLG化学は駆動用バッテリーの分野で単電池からモジュールまで、産業チェーン全体の供給能力を備えている。中国企業は巨大な国内需要に対応するため、速いスピードで全体の産業チェーンを完成させ、また中国が得意とする正方形電池を生産し、コスト面で日・韓より優位」との見方があるという。（翻訳・編集/和田）