2018年12月16日、新浪は、日本がF35戦闘機を大量購入するとの情報に関連し、東アジア地域における第5世代戦闘機の勢力図について論じた記事を掲載した。

記事はまず、10月の初飛行を経て、日本にとって12機目となるF35A戦闘機が間もなく自衛隊に納品されるとの情報を紹介。2016年9月に最初の納品が行われてから2年余りで、日本はすでに青森県の三沢基地にF35A中隊を二つ持つ状況になったとした。

また、先日には日本政府が1兆円を投じてF35戦闘機100機を追加購入する意向を示し、その一部が空母での使用を想定したF35Bであるとの情報が出たことを挙げ、全て納品されれば日本は少なくとも142機の第5世代ステルス戦闘機を所有し、14のF35戦闘機中隊を構成することになると説明した。韓国もF35の導入を進めており、米国海軍第7艦隊空母上のF35BおよびF35Cと、日韓の米軍基地にあるF35Aを加えると、2025年には中国周辺に1000機近いF35戦闘機が集結することになると予測している。

一方で中国については、第5世代戦闘機であるJ20は25年までに200機製造できればいいほうであると指摘。第3世代、第4世代の戦闘機を合わせてもF35の数には到底及ばないうえ、日米韓にはさらにF15、F16、F/A18といった戦闘機も控えていることから、東アジアにおける空の情勢は「非常に厳しいものになる」とした。

そして、「このような厳しい状況を打開するために、中国はF20の生産能力を可能な限り高めると同時に、第6世代戦闘機の研究を急ぐ必要がある」と主張。「米国を上回る速度で第6世代戦闘機の開発が進めば、1000機近いF35の圧力を和らげ、米国が持つ空の優位性を大きく弱めることができる」と伝えている。（翻訳・編集/川尻）