2012年9月、尖閣諸島の日本国有化を契機に反日感情が高まった中国では、日本車の売り上げが激減した。日系メーカーの販売台数は10月には6割減にまで落ち込み、市場シェアが初めて10％を下回るという事態にも発展。ところが、尖閣問題が一時の高まりを潜めた11月あたりになると、日本車買い控えをしていた層が再び購買意欲を見せ始めているという。

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大手ポータルサイト・捜狐（SOHU）は、「日本車の売れ行きが回復、どう思う？」とのアンケートを実施、12月11日午後6時時点で8万3096人が投票した。

結果、「買わない：日本車以外にも選択肢はある、リスクがあるなら日本車は避ける」が7万2275票（86．98％）、「買う：日本車はやはり性能面で優秀、尖閣問題が鎮静化した今、日本製品ボイコットを叫ぶのは非理性的」が1万821票（13．02％）となった。(翻訳・編集/愛玉)