2018年12月29日、中国の大手動画アプリ・梨視頻の微博（ウェイボー）アカウントは、日本メディアの報道を紹介し、日本で体育館がマイナス795万円で落札されたと伝えた。

それによると、入札が行われたのは深谷市の廃校となった小学校の体育館を含む敷地（約1500平方メートル）で、体育館を解体して住宅地にするという条件付きの競争入札とした。このため、落札者は体育館の撤去費用を負担しなければならないので、深谷市では予定価格をマイナス1340万円に設定していたが、最終的にマイナス795万円で落札された。

このニュースに対し、中国のネットユーザーから「こんなの初めて見た」「こんなことってあるのか？」「これはうらやましい」「これはぜひとも落札したいなあ」などのコメントが寄せられた。

また、「人口減少が根本的な原因だと思う」「日本は人口が減少しているからな。マンションを建ててもなかなか売れないだろう」「これは地方政府にお金がないためだな。中国ではまだこのような状況は出現していない。事実上、金持ちに寄付してもらうようなものだ」など、原因を指摘する意見も多かった。

ほかには、「中国政府は土地を売れば間違いなくもうけが出るのに」「小学校で体育館があるのか！中国の田舎では町に体育館が1つある程度なのに」など、中国との違いに驚くユーザーもいた。（翻訳・編集/山中）