2019年1月14日、中国紙・環球時報（電子版）は、海外メディアの報道を引用し、英国のポータルサイト「Vouchercloud」がノーベル賞受賞者数と国民の平均知能指数（IQ）、小学生の学習成績という三つの基準に基づいて評価した「世界で最も賢い国・地域」のランキングで、中国は3位だったと報じた。

記事によると、露通信社スプートニクは12日、「上位5カ国は日本、スイス、中国、米国、オランダの順で、ロシアは6位だった」とし、「日本はノーベル賞受賞者数と国民平均IQが6位、小学生の学習成績が5位で、総合首位となった」「総合3位の中国は国民平均IQが105．8で、首位のシンガポールの107．1にわずかに及ばず2位だった」などと伝えた。

一方、米誌フォーブス（電子版）は、「アジアとヨーロッパがランキングの大部分を占め、ヨーロッパは上位10カ国にスイス、オランダ、ロシア、ベルギー（7位）、英国（8位）の5カ国が入った。小学生の学習成績で上位に入ったのはほとんどがアジアの国・地域で、シンガポールが首位だった」「米国が4位に入ったのは、368人という世界最多のノーベル賞受賞者数の優位性によるものだ。これは2位の英国の3倍近い人数だ。だが米国の国民平均IQは28位、小学生の学習成績は中程度の13位で、どちらも米国の将来には良い兆しではない」などと伝えているという。（翻訳・編集/柳川）