2019年1月20日、新浪新聞は、日本の暴力団がLINEスタンプを販売した疑いで、警察が捜査を行っていると伝えた。

記事は、日本メディアの報道を引用し、「指定暴力団組員の男が無料通信アプリ『LINE』上で使える『LINEスタンプ』を自作し、オンライン上で販売した疑いがあるとして警察が捜査している」と紹介。「スタンプには短髪の男性の画像に『アニキと一緒です』『本部です』『若いのを行かせます』などのメッセージがあるほか、携帯端末を見つめる男性の画像に『ヘッドに確認して』『本部は誰が泊まるの？』などの文言もある」と伝えた。

さらに記事は、「LINEスタンプを自作、販売したとみられるのは住吉会系団体の40代の男で、警視庁に昨年3月ごろ、知人男性から100万円を脅し取ったとして恐喝容疑で逮捕されている」と紹介。捜査関係者は「スタンプ購入を強制すれば、みかじめ料の徴収となる。今後、SNSを使った同様の資金集めが増える可能性がある」と語ったという。

これに対し、中国のネットユーザーから「かわいいスタンプじゃないか」「この暴力団はちょっと萌えるな」「ちょっとダウンロードしてみたい」「稼ぐ頭脳を持っている」などのコメントが寄せられた。

また、「日本の暴力団も大変なんだな」「暴力団も事業を変更しているのか」「暴力団も創業する必要があるんだな」「暴力団だってネットを使って生き残ろうとしているのだ」などの感想も寄せられた。（翻訳・編集/山中）