韓国・東亜日報は30日、米スマートフォンメーカー・アップルが中国での販売見込みを下方修正したのと対照的に、中国のスマートフォンメーカーの業績は急速に伸びていると伝えた。

記事によると、アップルは下方修正の理由を「最近の米中貿易摩擦により、アップル製品が中国消費者のボイコットを受けたため」としているが、専門家からは、アップルのスマートフォンの性能が価格に見合わないためだとの指摘が出ているという。

記事によると、中国最大のスマートフォンメーカー、ファーウェイは2018年にアップルを超え、スマートフォン市場でシェア第2位になった。同社の幹部は、「2年以内に世界第1位のサムスン電子を超える」としているという。

記事は、「ファーウェイの他、OPPO（オッポ）、Vivo（ビボ）、シャオミなどの業績も急速に伸びており、中国市場のシェアトップ4が中国メーカーである（5位はアップル）」とし、世界シェア1位のサムスン電子については「18年12月に天津工場を閉鎖しており、事実上、中国市場を撤退している」と伝えた。

また、「このほかにも国際市場でも中国メーカーは伸びている」とし、「最近のスマートフォン市場のシェアトップ5のうち、3社がファーウェイ、シャオミ、オッポと中国メーカーが占めている。ファーウェイは全世界170カ国以上に販売拠点を持っており、シャオミは価格の安さを武器にインドで最大シェアを誇っている」と伝えた。

記事は「世界で5Gモバイル通信ネットワーク建設が進むにあたり、中国メーカーも積極的に5G携帯電話の開発に乗り出し、年内に5G携帯電話を市場に投入することを目標にしている」と説明し、「アップルは現在、5G開発で停滞しており、中国メーカーに勢いがある」と分析。「特にファーウェイは5G携帯電話の先端技術を持っているため、トランプ政権が中国の技術台頭を抑制しようとしているのは、驚くにあたらない」と伝えた。（翻訳・編集/永井）