2019年1月31日、環球時報は、日本のレーダーは中露の極超音速兵器に対抗する米国の伝家の宝刀だとする記事を掲載した。

記事は、「ロシアと中国が新たに開発する極超音速兵器を阻むため、米国は太平洋上でのミサイル早期警戒能力を強化し続けている」と指摘。米軍事専門紙ディフェンス・ニュースの29日付報道を引用し、「米国は、政府機関閉鎖が終了すると、すぐに2基の地上配備型迎撃ミサイルシステムを日本へ輸出することを承認した。米国はこれまで、日本に5000キロの範囲内を監視できるミサイル早期警戒レーダーを配備すると述べており、さらに在日米軍の既存の各種ミサイル防衛システムが加わって、日本は米国の『ミサイル防衛防波堤』になる」と伝えた。

その上で、英ジェーンズ・インターナショナル・ディフェンス・レビューの報道を紹介。「米国が大陸間弾道ミサイルに対応する次世代長距離早期警戒レーダーを日本に配備するのは、中露が新たに開発する極超音速兵器に対応するためだ」と分析した。そして、「極超音速兵器の攻撃を阻むためには、より綿密で多元的なミサイル防衛システムを構築しなければならない。極超音速兵器は、米国のミサイル防衛システムの反応時間を大幅に圧縮し、飛行経路の予測が難しいため、迎撃の難易度がより高くなる。そのため米国防総省はミサイルを早期に発見する方法を考え、より多くの迎撃網を組織する必要がある」と伝えた。

記事は、「日米はすでに米国の早期警戒衛星、日本の陸上配備型レーダー、早期警戒機などが収集するミサイルの情報を共有している」と指摘。さらに「日本に設置する次世代ミサイル防衛レーダーは、アジアの内陸部から発射されるミサイルの情報を直ちに入手することができるだけでなく、目標の情報を、高速データリンクを通して日本に配備されているイージス艦やイージス・アショアに伝送し、最初の迎撃を発動することができる」とした。また、「ミサイルに関する情報は、米軍の海上配備Xバンドレーダーによって観測が続けられ、最終的にアラスカの陸上配備中距離ミサイル防衛システムによって再び迎撃を行う。これが米国の極超音速兵器に対抗するための『伝家の宝刀』だ」と紹介している。

この点について、記事は日本の『軍事研究』誌の執筆者である井上孝司氏が、「日本が米国のミサイル防衛システム内に身を投じることは、自国をアジア太平洋の隣国の潜在的な敵とするようなもの。日本に照準を合わせる火力をすべて引きつけるべきではない。米国のために火中の栗を拾う日本は、真っ先に他国の報復を受けるだろう」との見方を示したことを伝えた。（翻訳・編集/山中）