2019年2月25日、参考消息網は、日本では論文を盗作すると一生を棒に振るリスクを背負うことになるとする記事を掲載した。

記事は、2017年に東京大学が中国人留学生の学際情報学の博士号を取り消すトラブルがあり、その理由について「当該学生の論文を調査したところ、320カ所、全体の約29％に盗作または不適切な引用があったため」と紹介した。

そのうえで、明治学院大学教授で華人教授会の代表を務める宋立水（ソン・リーシュイ）氏が「日本では博士論文や博士課程の卒業に対する要求が厳しく、論文の本数や字数に対する明確な要求がある。ここ2年でいくらか緩くなり始めているものの、一般的には少なくとも3本以上の論文を公開発表するか、1本以上を発表し、さらに出版社が現在公開発表中であることを証明できる論文が2本あることが条件になっている。しかも、この数本の論文は相対的に一つの体系をなすか、専門書となっていることが求められる」と説明したことを伝えた。

宋氏はまた、日本の博士論文では引用部分が絶対に30％を超えてはならず、超えてしまうとほぼ間違いなく通らないほか、引用も標注をつけていないのが見つかった場合は盗作として扱われると指摘。多くの大学では過去に公開された論文と比較するソフトウェアによってチェックが行われていること、学部生の論文に対するチェックは比較的緩いが、修士以上の論文になると厳しくなると紹介した。

さらに、日本では盗作や偽装がひとたび見つかれば、これにより支払う代償は非常に重く、学生は学位を取り消され、研究者は職を失うほか、一生を棒に振るほどのコストを背負うにことになると説明している。（翻訳・編集/川尻）