2019年2月26日、新華社は、中国卓球協会が東京五輪に向けてコーチ陣に非常に厳しい考課基準を設定したことに関する評論記事を掲載した。

記事は、同協会が25日に東京五輪に向けた新たな戦略体系の構築を発表するとともに、ナショナルチームコーチ陣のリストを明らかに、さらに「史上最も厳しい」とされる考課、賞罰体系を設けたと紹介。そして「総指揮者」である劉国梁（リウ・グオリアン）同協会会長に至っては年間の報酬がゼロになる可能性さえあるとし、このような厳しい措置を取るのは異例だと伝えている。

そのうえで、これまで圧倒的な強さを誇ってきた中国卓球界が近年他国・地域の選手にその地位を脅かされるようになっており、特に日本は張本智和、伊藤美誠、平野美宇などが次々と中国の有力選手を倒していると説明。「全体が日本を応援する東京五輪の試合会場で、中国選手がライバルの攻勢をしのぐことができるか、現状では疑問符を付けなければならない」とした。

そして、今回発表された考課体系で規定されたのは「大会で優勝しなければポインとが加算されない。目標に到達しなかったチームのコーチ陣は降格し、チームメンバー全体が基本的な報酬を半減させられる」といった内容で、特に劉氏については自ら「男女いずか一方でも基準をクリアできなければ、年間の報酬をすべて返上する」という大きな条件を課したと紹介している。

記事は「中国卓球代表はこれまで、愛国主義、集団主義精神を発揮してきた。今回の措置がこれほど厳しいのは、自ら退路を断ち、中国卓球代表が最後に勝利するという揺るぎない決心を示すものに他ならない」と評した。（翻訳・編集/川尻）