2019年3月10日、騰訊体育は、中国サッカー界における審判のプロ化の動きは、日本の経験を参考にすべきだとする記事を掲載した。

記事によると、9日の中国スーパーリーグ第2節で山東魯能が河南建業と2‐2で引き分けた試合について、試合後に山東と山東省サッカー協会が連名で中国サッカー協会に提訴した。その理由は「試合で、相手に有利な判定が4回あった」というものだったという。

中国サッカー協会は2月23日にプロ審判制度を打ち出したばかりで、プロ審判の認定を受けた5人の中に9日の試合を担当した問題の審判が含まれていた。記事は、「プロ審判はサッカー改革の一部となる良い制度だが、突然制度だけ作っても効果は生まれない」と指摘した。

そして、日本では中国よりも10年以上早くプロ審判制度を導入したうえ、その導入に当たっても時間をかけて段階を踏みながら進めていったと紹介。「1993年のJリーグ発足当初は積極的に外国人審判を招いて審判のレベルアップに努めた。日本サッカー協会は公認審判制度を導入、定期的に各種の審判研修会などを実施して審判の管理体制を作り、08年には02年から実施していたスペシャルレフェリー制度をプロフェッショナルレフェリー制度に改称した」と説明し、「ここに世界的にも珍しいプロ審判制度が確立された」と伝えている。

記事は、日本のプロ審判は日本サッカー協会と毎年契約を結び、年俸は2000万円を超えることもあると紹介。「職業上のプレッシャーやけがのリスクが高いことから報酬も高く設定されている一方、プロ審判には試合のない日にも頻繁に研修活動に参加することが求められる」とした。（翻訳・編集/川尻）