2019年3月14日、中国紙・環球時報（電子版）によると、仏AFP通信は13日、「大気汚染が中国の糖尿病リスクを高める」とする記事を掲載した。

記事はまず、「有害なスモッグに長期間さらされると糖尿病のリスクが増大することが、中国で行われた最新の研究で明らかになった」と伝えた。

そして、「中国は世界最大の糖尿病問題に直面しており、人口の約11％がこの代謝疾患に苦しんでいる。そうした状況は、食事や生活様式の変化に加えて、世界保健機関（WHO）が毎年推計100万人以上の早死にの原因としている大気汚染から来ている」とした上で、「北京の医療機関と米大学の研究者が先週、Environment International上で発表した研究報告によると、長期間微小粒子状物質PM2．5にさらされた状況下で、大気中のPM2．5が1立方メートル当たり10マイクログラム増加すると、糖尿病のリスクは約16％上昇するという」と伝えた。

記事によると、研究者の一人であるLu Xiangfeng氏はAFPに対し、「大気の質の持続的な改善は、中国における糖尿病の流行を減らすのに役立つ」と述べている。研究者らは、中国の15の省の8万8000人以上の被験者からデータを収集した。北米や欧州などでの同様の研究ではすでに、大気汚染と糖尿病の関係が示されているが、研究者らは「汚染程度が高く、暴露パターンや集団感受性が異なるため、汚染レベルが低い先進国の研究結果は中国には適用できない」とした上で、これが中国本土で行われた最大規模の同種の研究だと指摘しているという。

記事は最後に、「糖尿病は世界中で増大する公衆衛生問題であり、WHOによると2016年には糖尿病が直接原因となって推計160万人が死亡している」と伝えている。（翻訳・編集/柳川）