2019年3月14日、環球時報によると、「中国の通信機器大手、華為技術（ファーウェイ）の海底ケーブル事業を米国が妨害」と指摘する米報道に対し、中国の専門家が「米国のファーウェイ非難は、自分の悪事におびえる心理の典型」との見解を示した。

環球時報が取り上げたのは、「5G通信網構築でファーウェイを抑えつける米国だが、ファーウェイ子会社の海底ケーブル事業でも妨害を行っている」とする米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）の12日付記事。これによると、子会社の海底ケーブル事業は約90件に上り、米国や同盟国の一部政府関係者らは「海底ケーブルへの攻撃や情報傍受のリスクが拡大する中、ファーウェイの関与は中国がこうした活動を行う機会を増やすだろう」との懸念を示しているそうだ。

環球時報はまた、WSJが「米中央情報局（CIA）元職員のエドワード・スノーデン氏はかつて、米英による海底ケーブルのデータ監視を明らかにした」と指摘したことを説明。環球時報の取材に応じた中国網絡空間戦略研究所の秦安（チン・アン）所長は「ファーウェイの海底ケーブル事業に対する米国の非難は、自分の悪事がばれるのを恐れておびえる心理の典型」との見解を示し、「現在、世界の大部分の海底ケーブルが米国の手の中に握られている。そして、米国は海底ケーブルを使った傍受が暴かれた。ファーウェイに対する警戒は米国が過去に使った手段をうまい具合に暴露するものだ」と述べたという。（翻訳・編集/野谷）