2019年4月10日、参考消息によると、航空自衛隊のステルス戦闘機F-35Aの墜落事故をめぐり、複数の米メディアが機体残骸が中国やロシアの手に渡ることへの懸念を示した。

防衛省は9日、三沢基地所属の同戦闘機1機が訓練中にレーダーから消えたことを明らかにした。場所は基地の東135キロの太平洋上。岩屋毅防衛相は10日、機体は墜落したとの判断を示した。この事故を受け、米国では「残骸が中国やロシアの手に渡れば、米国にとっては安全保障上の難題になる」との声が上がっているという。

記事によると、フォックスニュースは9日、「F-35は先進的な技術と兵器を搭載しており、米軍事史上で最大のコストがかけられた兵器プロジェクトの成果と言える」とし、米上院外交委員会の元顧問がツイッター上で「中国とロシアについて言うと、もし可能なら、この戦闘機の残骸を手に入れるためにより高い代償を支払ったとしてもやり過ぎではない」と発言したことを伝えた。

また、ビジネスインサイダーは「ロシアと中国の海軍はいずれも、事故現場となった海域に強大なプレゼンスを保持している」と指摘。別の米メディアも「もし日本のF-35が太平洋上に墜落したなら、われわれは冷戦以来、最大規模となる水中情報活動、反諜報活動を目にすることだろう」とし、「この事故が引き起こす問題の深刻さは、何を手に入れるか、いつ手に入れるかによって決まる。最も重要なのは、仮に墜落した場合、水面に衝突した後の状況はどうだったかという点」「残骸にも重要な情報は残されているだろう」という航空専門家の見解を伝えたという。（翻訳・編集/野谷）