2019年5月6日、中国中央テレビ（CCTV）のウェブサイトは、航空自衛隊のF-35A戦闘機墜落事故の背景について、中国の専門家による見解を伝えた。

記事は、4月9日に航空自衛隊のF-35A戦闘機が海中に墜落する事故が発生したことについて、「F-35Aとしては世界初の墜落事例になった」と紹介。「墜落した戦闘機は日本国内で組み立てられたものであることが分かった」としている。

中国軍事文化研究会研究員の白孟宸（バイ・モンチェン）氏は「日本は米国の戦闘機を模倣製造することで軍事工業化の道を歩んできた。当初は三菱だけだったが、その後IHIがエンジンを造り、東芝などが航空電子分野に参画した。F-15の時には約20社の日本企業が生産に参加していた。だから、日本は現在F-35Aを組み立てる能力を持っている」とした。

白氏は一方で、「日本国内での組み立て費用が、米国から完成機を購入するよりもかなり高くなるため、日本政府が組み立てラインの停止を検討している」との情報を紹介。「日本側も自国で組み立てるより、直接買った方がリーズナブルとの考えを明確に示している」とした。

そして、米国がF-35シリーズの高性能ぶりをアピールする一方で、外部からはその信頼性に対する疑問が生まれていると説明。今回墜落した事故機は日本国内で組み立てられたものであることから、米メディアが「日本製部品が要求に適合していないか、組み立て時にミスが生じたか」などと墜落原因を推測しているとした。

一方、中国の軍事専門家・曹衛東（ツァオ・ウェイドン）氏は「確かに日本で組み立てられたが、重要部品は米国から輸入された可能性が高い。エンジンのフィン、航空電子システムはいずれも米国で取り付けられたものであり、日本製部品が不適格だったという話は成立しない」と論じ、墜落原因について「日本は日本の、米国は米国の立場でものを言っているに過ぎない」と語った。（翻訳・編集/川尻）