2000年（または1990年代後半以降）から2010年の間に生まれた世代は「ジェネレーションZ」と呼ばれている。世界の「ジェネレーションZ」はどんな将来のビジョンを描いているのだろう？参考消息が伝えた。

■米国の「ジェネレーションZ」――お金を貯めてマイホーム購入

米NBCは2日、「米国の『ジェネレーションZ』は、お金を貯めて、マイホームを買う準備に入っている」と報じた。

バンク・オブ・アメリカのある調査では、「ジェネレーションZ」の半数以上が今後5年以内にマイホームを買う計画を立てていた。

報道によると、同調査では、その目標を達成するために、「ジェネレーションZ」は、盛大な結婚式やショッピング、バケーションなどを控えてでも、マイホームの頭金の一部として5000ドルを貯める計画であることが分かった。

マイホームを購入する理由については、「ジェネレーションZ」の半数以上が「結婚して子供を産むため」と答えている。

お金を貯めるために、「ジェネレーションZ」は仕事を2つ掛け持ちしたり、負担の大きい借金を背負うような大学は選択しなかったり、実家で両親と同居したりしている。

AP通信の2日付の報道によると、ますます多くの米国人が、マイホームを購入し始める年齢になっており、今後10年は不動産が高騰し、不動産の奪い合いも激化する見込みだ。

米国のある不動産情報会社が分析によると、今後10年間で35歳になる米国人は約4500万人おり、過去10年と比べると、約310万人多い。

同社の経済研究室の室長は、「潜在的なマイホーム購入者が激増しているが、十分なストックがない。つまり、マイホームを手に入れられる年齢も今後ますます上昇していくことになるだろう」と予測している。

同社の分析によると、マイホームを購入する年齢の中間値は34歳。現在、24歳から33歳の米国人は4500万人おり、同グループが今後10年の間に34歳になる。同数字は、過去10年の4180万人と比べて、7．4％増となっている。

報道によると、大学に通うための学生ローンの返済や高騰を続ける家賃の支払いなどが原因で、多くの若者はマイホームを購入する時期を仕方なく遅らせている。なかなか、頭金の支払いのための貯金ができないというのが現状のようだ。

■日本の「ジェネレーションZ」――超倹約志向

ブルームバーグの報道によると、景気が低迷している地域の「ジェネレーションZ」は、「節約モード」に入っている。

報道によると、「ジェネレーションZ」の子供は今後、世界の消費を支える最大の力となる。つまり、米国と中国という世界最大のエコノミーにはたくさんのチャンスが生じることになる。

しかし、経済成長が非常に緩やかな多くの先進国の小売業者やブランド、メーカーなどにとっては、「ジェネレーションZ」は、金融危機や経済衰退という時代に育ったため、より倹約志向となっており、高いハードルが待っていることになる。

日本や欧州はそれが特に顕著で、米国や中国のような経済のV字回復を実現することはできていない。特に日本は過去20年の間に、何度も景気の低迷を経験しているため、消費を牽引する消費者であるはずの若者が、全ての年齢層の中で最も倹約志向のグループになっている。1984年に、25歳以下の消費者は、1ドルもうけるごとに88．7セント使い、全国平均の86．2セントを上回っていた。しかし、日本政府が2017年に発表した白書によると、14年、「ジェネレーションZ」が1ドルもうけるごとに使うお金は76．8セントまで落ち込み、全国平均の78．4セントを下回った。

ある大手製薬会社で働く清水孝子さん（23）は、「正直言って、何にお金を使えばよいのか分からない。買い物に行くと言っても、生活必需品を買うためだけ」と話す。（提供/人民網日本語版・編集/KN）