2019年5月15日、中国のテクノロジー系メディアの快科技は、「日本のスマートフォンメーカー4社（京セラ、シャープ、ソニーモバイルコミュニケーションズ、富士通）の1年間の出荷台数は、中国の華為技術（ファーウェイ）の2週間分にも満たないことになる」と報じた。

記事はまず、日本の電子情報技術産業協会（JEITA）が15日に発表した、2018年度累計（2018年4月～2019年3月）の携帯電話国内出荷台数について伝えた。

それによると、2018年度累計の出荷台数は前年比17．4％減の1452万4000台で、うちスマートフォンは同18．9％減の961万5000台だった。

記事は「1000万台に満たない（スマホの）出荷台数を支えているのはソニーモバイルだ」とし、「同社の発表によると、2018年度のスマホの出荷台数は前年比52％減の650万台だ。つまり、ソニーモバイルがだめになれば、日本のスマホ産業全体がだめになると言うことができる」とした。

そして、「それとは対照的に、ファーウェイの昨年の出荷台数は2億600万台で、今年は2億5000万台を目標としている。1週間当たり約500万台を出荷する計算になり、日本のスマホ4社の1年間の出荷台数はファーウェイの2週間分にも満たないことになる」と伝えた。（翻訳・編集/柳川）