中国共産党系の環球時報は28日、「日本が米国のステルス戦闘機F-35Bを配備した場合、海上自衛隊の攻撃力がさらに増す」として、警戒感を示す記事を掲載した。

記事は冒頭、訪日中のトランプ大統領が同日、安倍首相と共に横須賀基地を訪れ、事実上空母化されるいずも型護衛艦「かが」や、F-35Bを搭載する米国の強襲揚陸艦「ワスプ」を視察することに触れ、「これは日本が米国からF-35Bを導入するステップではないか？」と指摘。「F-35Bを搭載するため、日本の“準空母”にはどのような改修が施されるのか。日本は将来的に改造した空母をどのように使用するのか」と疑問を提起した。

その上で、F-35Bについて「短距離離陸・垂直着陸機である。垂直離陸も可能だが、武器などの搭載量が大きく制限される」と紹介。「『F-35三兄弟』の中では総合的な性能がやや劣るタイプで、最大離陸重量や戦闘行動半径、機動性は、空軍型（A）や艦載型（C）に及ばないが、ステルス性能を有しない第4世代戦闘機と相対した時には依然として大きな優位性を持っている」とし、「さらに重要なのは、F-35Bはそのステルス性で他国の陸上や海上の目標に対して奇襲を仕掛けられること。（配備されれば）海上自衛隊にさらに攻撃性が備わる」と警戒感を示した。

一方で、「F-35Bの能力を十分に発揮するには、いずも型護衛艦に改修を行ったり、早期警戒機や空中給油機などの補助機を整えたりする必要がある。そのうち、最も重要なのは早期警戒機だ」とし、「いずも型、あるいはひゅうが型のヘリコプター搭載護衛艦は、改修することでF-35Bを搭載することは可能となるが、固定翼の早期警戒機の離着陸ができない。これは、空母の運用において非常に大きな制限となる」と指摘。「日本は空母に搭載可能な早期警戒ヘリを購入あるいは自主開発できるが、現在の早期警戒ヘリの探知距離は固定翼機に大きく劣るため、要求に応えられるものではない」と論じた。（翻訳・編集/北田）