事実上の空母化が決まった海上自衛隊の「いずも型」護衛艦について、中国メディアは「低強度作戦環境における制空権争奪と対地攻撃など三つの作戦モデルを採用する」との見方を示した。この中では「二流の相手国には大きなプレッシャー」と指摘。暗に中国には対抗できないとの自信ものぞかせた。

昨年12月に閣議決定された新たな「防衛計画の大綱」（防衛大綱）と2019～23年度の5年間の次期中期防衛力整備計画（中期防）では、「いずも型」の事実上の空母化や垂直離着陸できる最新鋭のステルス戦闘機F-35Bの導入などを明記した。5月末、国賓として来日した米国のトランプ大統領が安倍晋三首相と共に視察した「かが」は「いずも型」の2番艦だ。

空母化について、中国網は「現状を見る限り、『かが』などにせよ、単独の作戦能力は依然として限定的だ」と前置き。「日本の艦隊には艦載固定翼哨戒機がなく、空母艦隊の早期警戒範囲が限られている。ステルス機、ステルス巡航ミサイルの攻撃に対して脆弱（ぜいじゃく）だ。艦載機の数が限定的で、2隻の空母にF-35Bを20機艦載したとしても、強敵を迎えれば自らの生存にも問題が生じる」と論評した。

記事は「そのため専門家は、未来の日本の空母が次の三つの作戦モデルを採用すると判断した」と分析。「まず低強度作戦環境における制空権争奪と対地攻撃だ。日本の空母はその他の駆逐艦、護衛艦、潜水艦と艦隊を組む。改造後の空母が旗艦になり、イージス艦の『あたご型』『こんごう型』の大型フェーズドアレイレーダーが長距離高空早期警戒を担当し、哨戒ヘリコプターが低空早期警戒を受け持ち、F-35Bによる艦隊防空もしくは対地攻撃を誘導する」と説明した。

一方で記事は「こうすることでステルス機を配備していない二流の相手国に対して大きなプレッシャーを形成できる」と解説。J-20などのステルス機を配備する中国には通用しないと言外に主張した。

二つ目としては「航空自衛隊の協力を受けつつ、日本周辺の複雑な事態に対処する。例えばいわゆる『南西の有事』の際に、日本の空母艦隊は空自の哨戒機などのサポートを受けながらけん制作戦を展開し、空自に協力することができる」と言及。「空自の勢力と協力することで、強い相手国に対して一定強度の作戦を展開する」と述べ、警戒感をにじませた。

三つ目に挙げたのは、日本本土から遠く離れた状況下で強い相手国に対応する米国との合同作戦。「この状況であれば、海自は米海軍との共同作戦に期待するしかない。本土から遠く離れていれば、海自の後方支援および情報収集能力が不十分だからだ。相手国の長距離対艦能力が高く、ステルス機と原子力潜水艦を持つ場合、海自の艦隊は単独で作戦を展開できないが、日本もF-35Bを導入後、米国の強襲揚陸艦に着艦し、操作技能を磨くことができる」などと記した。（編集/日向）