2019年6月18日、韓国・KBSは「K‐POP帝国の没落」と題する記事で、「韓国歌謡界とK‐POPを率いてきた大手芸能事務所、YGエンターテインメントに対する不買運動が拡散している」と報じた。

YGエンターテインメントはBIGBANGを筆頭に実力派歌手を多数輩出してきたが、2011年のG-DRAGON（BIGBANG）の大麻使用疑惑を皮切りに、パク・ボム（2NE1）の薬物密輸疑惑、T．O．P（BIGBANG）の大麻使用疑惑などが次々に発覚し、「YG薬局」とまで呼ばれていた。さらに今年2月にはV．I（元BIGBANG）の性接待、薬物使用疑惑、今月12日にはB．I（iKON）の薬物使用疑惑も発覚した。

これを受け同社のヤン・ヒョンソク代表は辞任を発表したが、韓国国民の怒りは収まらず、「人柄より実力だと公言してきたヤン代表の運営方式が原因だ」として同社に対するコンテンツ不買運動が広がっている。ネット上には「YG不買タレントリスト」や音源サイトでYG所属歌手を除外して曲を再生する方法などが急速に拡散し、大統領府には「YG所属タレントの番組出演を禁止してほしい」という請願まで寄せられているという。

記事は、過去にG-DRAGONが「会社（YGエンターテインメント）には監視カメラがあり、疲れて寝ているとメールや電話が来て『練習せずに何しているんだ』と言われる」と話していたことを紹介しつつ「YGはいざ所属タレントが問題を起こした時には見て見ぬふりを貫いてきた」と指摘している。専門家は「芸能事務所は所属タレントのマネージメントをする必要があるが、YGはあまりに放置し、無責任だったという点で怒りを買っている」と説明したという。

この記事を見た韓国のネットユーザーからも「当然、不買するべき。YGは何か問題が起きるたびに『名誉毀損で告訴する』と脅してきた。おかげでYG所属タレント全員のイメージが悪くなった。自業自得だ」「人柄も実力だよ」「辞任しても意味ない。筆頭株主は今もヤン・ヒョンソクなのだから」「YG自体をなくすべきだ」「クリーンな所属タレントはすぐにYGをやめるべき。みんな仲間かと思ってしまう」「YGがなくてもK‐POPは死なない」など厳しい声が上がっている。

また「YGにも問題があるけど、YGの事件を捜査する機関にもっと問題がある」「癒着警察は放ったらかしでいいの？」と指摘する声も上がっている。（翻訳・編集/堂本）