2019年6月21日、新浪軍事は、台湾軍が米軍からM1A2戦車108両の購入を検討していると報じられたことについて「スペック上は大きな脅威になるが、実際に戦争が始まれば短時間のうちに全滅させられる」とする記事を掲載した。

記事は、台湾軍が米軍のM1シリーズ戦車購入を検討しているという情報について「ある意味、中国がSu-35戦闘機を買おうとしている、インド空軍がラファールF3戦闘機を買おうとしている、航空自衛隊がF-22戦闘機を買おうとしているといった情報と並んで、2010年代における各軍事メディアの日常的な話題になっている」とした。

その上で、実際に台湾軍がM1戦車を購入した場合、人民解放軍にとって大きな脅威になるのではないかとの憂慮も中国本土内にはあると指摘。この憂慮については「確かに脅威になる部分はあるものの、この戦車の具体的な性能と『分裂勢力』がこの戦車を用いてやろうとしていることを考えると、われわれに全く勝ち目がないわけではないことが分かる」との見方を示している。

その理由としてまず、台湾によるM1戦車購入をめぐっては軍隊、政治家、財団、企業の利害関係が複雑に絡み合っており、単に戦闘上の必要性から武器を選ぶことができない状況にある点を挙げた。また、今世紀に入ってしばしばこの情報が流れるなかで、購入を検討している戦車の型式がM1A1からM1A2、さらにはM1M2ASEPへと何度も変更になっている点にも注目した。

さらに、具体的な性能については「火器、弾薬、火器制御、センサーなどのシステムに関する具体的なデータはさらなる観察を必要とするものの、M1シリーズ戦車は理想的な試験場の環境においては人民解放軍が東部戦区に配備している96A型戦車を制圧することは難しくないだろう」と評する一方、熱帯雨林や水田地帯、丘陵地域が多数存在する台湾島上ではM1はその能力を十分に発揮することは難しいと指摘した。

記事は「わが軍は戦役における制空権を掌握し、各部隊が協調して戦術を遂行して上空と地上の火力を遮断してしまえば、本質的には決して恐れるに足りない。もっとも、最初に上陸する部隊が損失を被る可能性は高いかもしれないが」と分析している。（翻訳・編集/川尻）