米華字メディア・多維新聞は4日、「日韓『半導体材料戦争』が中国に与える警告」と題した記事を掲載した。

記事は、「半導体産業を全体的に見ると、日本は半導体の製造において重要な14種類の材料のシェアで50％以上を占めており、世界最大の半導体材料輸出国となっている」と指摘。中国メディア・環球網の3日の報道を引用して、「日本のシリコンウエハーメーカーが世界市場に占める割合は53％であり、200～300ミリメートルの大口径シリコンウエハーのシェアに関しては70％以上を占める。昨年の半導体製造装置メーカー世界上位15位のうち、日本からは7社がランクインした」と説明した。

そして、「優れた材料と設備に支えられた日本の半導体産業は、すでに米国に挑戦する潜在力を備えている。日本の半導体産業の発展は新たな道を見いだしたと言える」「目下、日本の半導体企業は2020年代に主流製品に成長することが見込まれるチップの開発に注力しており、その技術はすでに自動運転システムや自動運転車のチップ（MCUなど）やIoT関連チップ（MCUやSoCなど）、ロボットチップなどといった領域に応用されている。日本は世界市場において主導的な地位を勝ち取っている」などと指摘した。

その上で、「日本の経済産業省は先日、スマートフォンやテレビのOLEDパネルの製造に必要な『フッ化ポリイミド』、半導体を製造する過程で必要な『レジスト（感光材）』と『高純度フッ化水素』の3品目について、韓国に対する輸出規制を強化した」と説明。「高純度フッ化水素や電子グレードフッ化水素酸は主に酸化物を除去するのに用いられるもので、半導体の製造過程で最も多く使われる電子化学薬品の1つである。現在、電子グレードフッ化水素は集積回路や太陽光発電、液晶ディスプレーなどといった分野に応用されているが、日本は高品質な電子グレードフッ化水素の生産能力に関して全世界の生産能力の90％近くを占めており、絶対的な主導的地位にある」とした。

そして、「この領域における日本の地位は、中国がレアアース領域において占める地位に相応する。これが、日本があえて韓国に『半導体材料戦争』を仕掛けた原因でもある」と指摘した。（翻訳・編集/岩谷）