武漢三鎮（武昌・漢陽・漢口）は中国の要（かなめ）の位置にある。北京と広州を結ぶ南北直線と上海と重慶を結ぶ東西直線の交差点がちょうど武漢である。長江の支流は武漢に集まり、南京から上海に流れる大長江となる。中国四千年の歴史の中、政治・軍事面で「中京事あれば武漢の地先ず乱る」とか「之（武漢）を得る者は興り、之を失う者は亡ぶ」といわれた様に、あの辛亥革命（1911年10月10日）は武昌蜂起を発端とする。遠く三国時代に呉王「孫権」が武昌に都を移したのは、ここを制する者が中華（天下）を制するという考えであったからだ。

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アヘン戦争後の南京条約（1842年）によって、上海・寧波・福州・アモイ・広州の5港が開港、天津条約（1858年）により内部の南京・漢口・鎮江・蕪湖を含む10港が開港するに至り、漢口は対岸の武昌に比べ漁村に過ぎない地域だったが、その後80万人が居住する大都会へ変貌して行く事になった。

漢口租界地は、英国が1861年に当時の清国に対し半永久的に土地割譲を実施したのに始まる。その後、独国が1895年（日清戦争後の三国干渉のお礼として清国が提供）、仏国・露国が1896年に、最後に1896年日清通商航海条約後の1898年に日本専管租界地の開設に至った。

漢口日本人租界地は諸国に遅れた事もあり、独国租界地の北に沿った低湿地で荒地であった（地図1）。東は長江、西は京漢鉄道までの長方形の領域である。1906年（明治39年）当時、邦人数は660名、1914年（大正3年）には1380名となり、他の4カ国に比べても最も多い外国人であった。遅れて発展した事もあり、主要銀行や商社などは英国租界地にあった（最初の日本国領事館は仏国租界地に設立）が、多くの日本式建屋が建設された。現在、中央部を走る勝利街の両側に多くの日本人が住んでいた建屋が確認できる。この付近には郵便局・マッチ工場・西本願寺・漢口神社・日本人学校などがあった。漢口より1年早く開設された杭州・蘇州の日本人租界地跡に行っても、日本人が住んでいたと言う痕跡が見られないが、ここ漢口にはレンガ造りの建屋や日本家屋・軍官宿舎跡など多くが現存しており、当時の街の風景を想像できる（写真1）。居留民増加の背景には、1906年には日本郵船による神戸⇔漢口定期航路が開設されたのもある。

日本国総領事館（写真2）はドイツ租界地に面し長江沿い（沿江大道234号）に作られ、現在は武漢匯申大酒店（Wesun hotel）となっている（写真3）。ドイツ領事館は現在武漢市政府の敷地内、仏国領事館もホテルとなって現存する。武漢科技技術館付近には横浜正金銀行跡も現存している。1938年（昭和13年）10月27日日本軍による武漢占領直前、国民党軍は日本人租界地にあった重要施設を爆破した。領事館は鉄柵門以外爆破、同じく本願寺や漢口神社（写真4）なども崩壊した。その後再建が進むが、1943年に日本人租界地は汪兆銘政権に引き継ぐこととなった。日本以外の列国の租界地は、1914年に独国、1924年に露国、1927年に英国の順に回収され、特別1区・2区・3区と変名し武漢市に編入された。仏国は日本と同じく1943年に汪兆銘政権に引き継がれた。

上海を除けば（当時上海の邦人は10万人）漢口に1380名の邦人が居住した。10年間で2倍になり、日本人小学校（当時の中街6号）も設立された。1913年10月には「漢口居留民団立漢口明治尋常高等小学校並同校付属幼稚園」が設立され、1918年（大正7年）には幼稚園34名・尋常科84名・高等科6名の合計124名、1925年（大正14年）には幼稚園50名・尋常科180名・高等科19名の合計249名に教員数10名と記録されている。また上級の「中学校高等女学校商業学校」などの設立にも奔走し、1940年（昭和15年）には青年学校、翌年には高等女学校が設立された。当時の漢口は上海に次ぐ規模であり、中国内で有事が起こり在留邦人に危機が迫ると、上海か漢口に一時避難する事が多く見られた。

漢口最大の危機は1927年（昭和2年）4月3日に起きた漢口事件で、2名の日本水兵が原因で日本人租界地での略奪・暴行・破壊事件が起こった。また、この付近は元々低湿地で1931年長江大洪水時に多大の被害が日本租界で出たと記録がある。

■筆者プロフィール：工藤 和直

1953年、宮崎市生まれ。1977年九州大学大学院工学研究科修了。韓国で電子技術を教えていたことが認められ、2001年2月、韓国電子産業振興会より電子産業大賞受賞。2004年1月より中国江蘇省蘇州市で蘇州住電装有限公司董事総経理として新会社を立上げ、2008年からは住友電装株式会社執行役員兼務。2013年には蘇州日商倶楽部（商工会）会長として、蘇州市ある日系2500社、約1万人の邦人と共に、日中友好にも貢献してきた。2015年からは最高顧問として中国関係会社を指導する傍ら、現在も中国関係会社で駐在13年半の経験を生かして活躍中。中国や日本で「チャイナリスク下でのビジネスの進め方」など多方面で講演会を行い、「蘇州たより」「蘇州たより2」などの著作がある。