2013年6月4日、米ABCによると、世界27カ国の青年を対象に行われた意識調査で、将来について最も楽観的なのは中国の青年で、最も悲観的なのは日本の青年であることが明らかになった。6日付で環球時報が伝えた。

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この調査は英紙フィナンシャル・タイムズとスペインの大手通信事業会社が合同で行ったもので、ミレニアム世代を対象に今年の1月11日から2月4日にかけて実施された。北米、南米、ヨーロッパ、アジア、中東、アフリカの27カ国、1万2171人の青年を対象にした世界最大規模のもので、サンプル数は各国のインターネット利用可能な人口数から算出。米国は1000人、中国は1003人、インドは1000人、ブラジルは1028人となった。回答者の31％が学生で、その他の多くは高等教育を受け、定職に就き、子どもはいない。

調査結果によると、アジアの回答者は経済発展に対して最も楽観的で、65％が地域の経済とグローバル経済は正しい道筋を進んでいると見ている。93％の中国人青年が今後も国が栄えると答えており、韓国では77％、インドは81％、ラテンアメリカ地域は80％、世界平均は62％となっている。日本の青年は今回の調査で最も悲観的であり、81％が将来は暗いと答えている。

中国のミレニアム世代の3分の2が「チャンスがあれば国内で起業家になる」と答えているのに対し、日本と韓国はそれぞれ48％と56％になった。また、3分の1の中国人青年が中国の現在の政治制度は彼らの価値観や信仰を代表していないと答えている。この割合は日本では4分の3、韓国では3分の2になっている。ヨーロッパの青年は政府批判が最も激しく、イタリア人青年の90％、チェコ人青年の80％が自国の政府に反対している。世界的に見て、52％のミレニアム世代が今の自国の政治体制は彼らの価値観や信仰を代表していないと考えている。（翻訳・編集/本郷）