独紙ディー・ツァイトは21日、「他の国々がサッカーの試合をしている間に、中国は世界を征服している」と題した記事で、中国による「スタジアム外交」を紹介した。23日付で中国メディアの環球時報が伝えた。

記事は、「中国ほどサッカーを外交の手段にしている国は他にない。アフリカにおいて特にそれが顕著だ。隔年で開催されているアフリカ・ネイションズカップ2017はアフリカ中部のガボン共和国で開催されたが、当時、中国が同国に二つのスタジアムを建設し、さらに別の二つのスタジアム建設のための資金を低金利で融資したことが背景にある」と指摘。英国のサルフォード大学でスポーツマーケティングを研究するサイモン・チャドウィック教授の解説を引用し、「自然資源が豊富なアフリカの国々に、中国はスタジアムへの援助を通して特権的に参入している」とした。

さらに記事は、「ネイションズカップ2019の開催地は、治安の悪化などを理由に昨年11月の時点でカメルーンからエジプトに変更された。その際、中国はすぐにエジプトに活路を見出し、アフリカ大陸に5Gネットワークを提供する機会を得た。ファーウェイはエジプトに最高水準の5Gネットワークを投入すると宣言しており、実現すればアフリカ北部の通信速度がヨーロッパや北米を上回ることになる」とも指摘した。

チャドウィック教授は、「中国がスタジアム支援を開始して以降のアフリカの国の輸出データを見れば、中国がすでに主要な貿易相手になっていることが分かる」とし、中国のやり方を「スタジアム外交」と称したという。

このほか、記事は「中国は東欧のクロアチアにも新たなスタジアムを建設している。また、中国の大手スマホメーカー・vivo（ヴィーヴォ）は国際サッカー連盟（FIFA）ワールドカップの公式スポンサーに就任した。中国は、ゆくゆくはワールドカップの開催を目指しているのだろうと推測する声も上がっている。しかし、中国の計画はサッカーの大会そのものにとどまらない。『一帯一路』の実現が間近に迫っている。新たに構築される貿易ルートは、次々に『サッカー』と交差している」と結んだ。（翻訳・編集/岩谷）