2020年4月27日、韓国・マネートゥデイは、新型コロナウイルスによる感染症の発生とともに、国民の外出が減り交通機関も減便になったことなどで空が青くなるという「逆説」が生じたと伝えている。

記事によると、大気汚染物質PM2．5の数値が悪化した際に発生を抑える「非常低減措置」が発令された日数が、今年1～3月期は忠清南（チュンチョンナム）道が3日で最も多かった。ソウル、仁川（インチョン）、京畿（キョンギ）などは2日、済州（チェジュ）、光州（クァンジュ）は1日、釜山（プサン）、大邱（テグ）などは0日だった。記事は「比較的PM2．5のない青空が維持された」としている。昨年の同時期は、全国の17市・道で非常低減措置が発令されており、ソウル、仁川、京畿では最少で12日間を記録したという。

また、今年1～3月期にソウルで発令された1月11日と2月15日の平均PM2．5濃度は1立方メートル当たり40と49マイクログラムだったが、昨年は83～129マイクログラムと、数値が大幅に高かったという。

記事は「大気環境の改善は新型コロナと無関係ではない」としている。今年1～3月期、全国の高速道路料金所利用車両は3億7180万8000台で、前年同期より4．6％減少した。また、仁川国際空港を利用した搭乗者数は1030万517人で、前年同期より42．5％減少した。国内線搭乗者、韓国高速鉄道（KTX）の乗客も急減している。韓国内では「新型コロナが逆説的に環境改善に向けた本質的解決策を提示している」という声も上がっているという。

この記事に、韓国のネットユーザーからは「子どもの頃に見ていた青空をまた見られたよ」と喜ぶ声が上がっている。

また原因について「発電所はこの期間もずっと稼働している。主犯は発電所じゃなかったのか？」との声や、「大気汚染の主犯は中国でしょ」「中国の工場がストップしたから、韓国に来る大気汚染物質も当然減るさ」「中国が止まると地球が青くなる」「主犯は中国だと分かってるくせに、何も言えないのか」などと指摘する声が寄せられている。（翻訳・編集/麻江）