2019年8月21日、米華字メディアの多維新聞は、中国メディア「華雲網」の記事を引用し、「中国のスマートフォンメーカーのシャオミ、OPPO、vivoの3社が、メーカーをまたぐファイル共有プラットフォーム『Mobile Direct Fast Exchange』設立のために、連合を組むことを正式発表した」と報じた。

記事によると、シャオミ、OPPO、vivoの3社は、メーカーをまたぐファイル転送プラットフォームを立ち上げ、アップルのAirDrop（エアドロップ）に似たスタイルのデータ共有や、異なるブランドの端末同士で、Bluetooth（ブルートゥース）やWiFi（ワイファイ）を用いたファイル共有の実現を目指すという。発表によると、8月の終わりからOPPOのColorOSやVivoのFunTouch OS、シャオミのMIUIソフトウエア間で、通信データを消費しない形でのファイル共有が可能になり、3社は「ユーザーにもっと便利な操作体験を効率的に実現するため、より多くのメーカーの参入を歓迎する」という。

記事によると、中国市場では今回の3社連合を「反ファーウェイ連合」と解釈しており、「三国志演義」の名場面「三英雄、呂布と戦う」にたとえ、業界トップシェアのファーウェイに対抗し、生き残るために連携を組んだという見方が一般的だという。記事が引用したIT専門の調査会社「IDC（International Data Corporation）」が発表したデータによると、2018年第4四半期の中国スマホ市場における市場占有率は、ファーウェイが29％でトップを保持し、OPPOが2位（19．6％）、vivoが3位（18．8％）、シャオミが5位（10．0％）となっている。また、2019年第2四半期のレポートによると、ファーウェイ以外の中国メーカーのスマホは、市場占有率が前年度比で約2％下がっているという。このほか、今年7月に調査会社カンターが発表したレポートによると、2019年第2四半期の中国スマホ市場で、ファーウェイの占有率は46．1％に上ったという。

最後に記事は、ファーウェイ、OPPO、vivoなどのメーカーが設立した、中国モバイルゲーム市場の「Mobile Hardcore Alliance（M．H．A）」や、2018年7月にOPPO、vivo、TCLなどのメーカーが設立したスマート家電向けの「IoT開放生態連盟」などを例に、「市場において中国語の『抱団取暖（寒い時に抱き合って、互いの体温で暖め合うこと）』のような現象は珍しいことではない」と述べた。（翻訳・編集/原邦之）