2019年8月19日、環球網は、中国軍機が東シナ海で日本の艦船を訓練の攻撃目標にしたと日本メディアが報じたことに対する中国の専門家の見解を伝えた。

記事は、日本メディアが日本政府関係者の話として、5月下旬に東シナ海の「日中中間線」の中国側ガス田周辺海域で、中国のJH-7爆撃機複数機が航行中の海上自衛隊護衛艦に対艦ミサイル射程距離まで接近したと報じるとともに、「中国軍は日本の艦船をレーダー照射しておらず、日本側は中国機の意図に気付いていなかったが、自衛隊の複数の通信傍受部隊が中国機の無線通信内容を傍受したことで、中国軍機が日本の艦船を攻撃訓練の目標にしていた可能性が高いと判断した」と伝えていることを紹介した。

報道によると、日本政府は自衛隊の情報分析能力を隠すため中国に対して抗議や外部向けの発表を行っていない一方、「極めて危険な軍事行為」として海上、航空の両自衛隊に警戒監視を強化するよう求めたとのことだ。

これについて、中国の軍事専門家である傅前哨（フー・チエンシアオ）氏は「通常、軍事訓練中の軍機による通信内容は言葉で明確に伝達せず、簡略語を用いるうえ、一定の範囲内に制限する。それで日本側は一体どうやって中国軍機の無線通信内容を傍受できるというのか」と指摘。「レーダーを作動させていない状況での、攻撃目標にされたという主張は単なる憶測だ」との見解を示した。

記事によると、匿名の人物は「日本メディアは中国軍機の正常な飛行や訓練活動に対して偏見を持ち、中国脅威論をまき散らしている。そして、東シナ海では日本の艦船や飛行機が中国側の行動を追跡監視することが常態化している。自衛隊の存在は極めて危険な軍事的威嚇であり、日本が再び奇襲行為を仕掛けないようしっかり防がなければならない」と語っているという。（翻訳・編集/川尻）