2020年1月22日、韓国・中央日報は、北京とソウルのPM2．5の化学成分を分析した結果について報じた。

記事によると、分析結果を発表したのは中韓共同の研究団。中韓が共同で両国のPM2．5を分析したのは今回が初めてだという。

共同研究団は2017年から中国北東部の北京・保定・長島・大連でPM2．5を採取し、主要化学成分を分析した。その結果、北京・ソウル共に硝酸アンモニウム、硫酸アンモニウム、有機物質などが含まれていたものの、成分の構成比率には大きな違いがあったという。北京の硫酸アンモニウム（11％）はソウルの2分の1ほどである一方、有機物質（44％）は約1．5倍多かった。硝酸アンモニウム（北京22％、ソウル25％）は同水準だったという。

こうした調査結果について、研究団は「中国政府が石炭など化石燃料の使用を規制した効果」と説明した。火力発電の比重が大きい中国は、従来の研究では硫酸アンモニウムの割合が高かったが、今回の調査では非常に低かったという。

また研究団はソウルの硫酸アンモニウムの比率が高い点に注目。石炭を多く使わない都心であれば、自動車などの交通機関で主に発生する硝酸アンモニウムが石炭発電などで発生する硫酸アンモニウムより高いのが一般的であるためだ。研究団は「さらなる分析が必要」と話したという。

これを受け、韓国のネット上では「大気汚染の原因が中国にあるってことは周知の事実なのに。韓国メディアは中国政府の代弁者なの？」「北京だけが中国じゃない。工場の多くは周辺や海辺の都市に集まってる」などと指摘する声が上がっている。

一方で「文大統領が原発をやめて石炭発電を推したから」「脱原発を主張した人間にこの結果を伝えて！」との声や、「電気自動車を普及させよう」「忠清南道（チュンチョンナムド）の発電所を減らして」などと訴える声も見られた。（翻訳・編集/松村）