ブレーメン大学のグナル・ハインゾーン教授は、「これこそが、中国人がわれわれに勝る理由だ」と題した文章で、中国成功の秘訣（ひけつ）を分析した。文章はドイツ紙ディ・ヴェルトが23日付で掲載し、中国メディア・環球時報が25日付で伝えた。

同氏はまず、「近年、アップル（Apple）などのグローバル企業は新たなハイテクプロジェクトを進める際、往々にして研究センターを中国に置く。同社は中国に最先端の研究員1000人を含む1万3000人の従業員を有しており、北京、深セン、上海、蘇州の研究センターに7億ドル（約750億円）を投資しているが、来年にはさらに14億ドル（約1501億円）を投入して貴陽市に新たなデータセンターを建設する。一方、欧州において最も重要なマーケットであるドイツには、アップルの研究センターは一つもない」と説明した。

そして、「この理由は、中国がより多くの“数学人材”を擁しているからだ」と指摘。「欧州と比べ、日本や韓国、とりわけ中国は多くの数学人材を育成している。ある研究によると、2005～09年の間に生まれた子どものうち、数学的才能を持つ人数は韓国で94万人、日本で180万人、中国では2400万人とされたのに対し、ドイツではわずか19万人だった。中国では、幼稚園の頃から教師が子どもたちに数学の知識を教え込む。中国で世界的な大企業が根を下ろすだけでなく、アリババやテンセントといった国内企業がクラウドコンピューティングのような進歩的な科学技術プロジェクトを次々に展開しているのもうなずける」と論じた。

さらに、「古くからのテクノロジー強国として知られるドイツの人口は中国の17分の1程度だが、数学に精通した人材の数は100分の1にも及ばない。加えて、中国の平均労働年齢は37歳であるのに対し、ドイツでは44歳。また、ドイツに根を下ろすハイテクプロジェクトの件数も少ない。ドイツに留まる一部の企業は、たとえドイツに残ったとしても再び世界の頂点に躍り出ることはないと理解しているのだ」と分析した。

最後に、「この問題について、世界の投資家は政治家よりもよりはっきりとこの問題に気付いている。昨年の人工知能（AI）の研究開発に対する投資はその60％が中国に流れた。ゴールドマン・サックスは、29年にはさらに1兆ドル（約107兆円）の資本が中国に流入すると予想している」とした上で、「先進国は資金に困っていなくても、簡単にコピーすることのできないような知的資源に乏しい。中国の台頭は、西洋諸国が初めて、聡明なだけでなく莫大（ばくだい）な人口を要するライバルに直面したことを意味している」と結んだ。（翻訳・編集/岩谷）