2013年8月30日、中国でこのほど、地方から出て来た未婚の母親が女の赤ちゃんを連れて北京のケンタッキーで50日あまり泊り続けたというニュースが報じられた。店員によると、お客を追い払うことは社内の規定により禁じられているという。この事件をきっかけに、ネットユーザの間では「ケンタッキーなどのファストフード店は極めて良心的」という称賛の声が沸き起こった。実は、このような現象は最近始まったことではない。マクドナルドなどのファストフード店で「宿泊」する人々のことを指す「マック難民」という言葉は、随分前に生まれている。

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○日本で誕生、東南アジア各地に広まる

「マック難民」とは、「マクドナルド難民」の略語で、かなり以前に日本で生まれた。マクドナルドなど24時間営業のファストフード店で「寝泊まりする」人々のことを指す。低収入ゆえアパートの家賃を払うことができない彼らは、街頭で野宿生活を送るよりも、冬でも暖かく居心地のよいマクドナルドでコーヒー1杯を買って宿代わりとするようになった。このような人々は、かつては「ネットカフェ難民」と呼ばれていたが、2006年にマクドナルドが24時間営業店を展開し始めた後、数百円かかるネットカフェより1杯百円のマックコーヒーの方が安いことから、ネットカフェからマクドナルドに「鞍替え」したのだ。

同じく2006年、マクドナルドは中国で24時間店第1号店をオープンした。某メディアは同年12月、「北京の24時間営業マクドナルドは、帰る家のないホームレス達の住処となった」と報じた。翌2007年、香港や韓国のメディアでも同様の報道が行われ、景気が低迷する中、値段が安く衛生的なマクドナルドを「住処」とする低所得者がますます増えた。

○大半はホームレス、一部は家に帰らない学生や観光客

「マック難民」を構成しているのは、老若男女を問わない。彼らが「マック難民」になった経緯は各人各様だ。長期にわたりファストフード店に寝泊まりしている人々の多くは、家賃を払えない低所得者やホームレスだが、北京や上海などの大都市では、昼間は高級オフィスビルの建設現場で日雇い労働者として働き、夜はマクドナルドやケンタッキーなどの24時間営業ファストフード店で泊る農村からの出稼ぎ労働者も少なくない。また、ホームレスもファストフード店の「常宿」組で、この中には、小さい子供を連れた未婚の母親、帰る家も身寄りも無いお年寄り、保護者に棄てられたストリート・チルドレンも含まれる。

香港では数年前、新しいタイプの「マック難民」が誕生した。意外なことに、彼らは自宅のあるサラリーマンだ。これらのサラリーマンは、自分のことを「遊牧民」と自嘲し、通勤が不便なことや労働時間が不規則であることから、仕事するのに便利なように身の回りの私物を会社に置き、着替えと洗面用品だけを持参して公衆浴場で身体や髪を洗い、仕事が終わった夜更けにマクドナルドに戻り朝を迎える。自宅に戻るのは休日だけだ。このほか、自宅が非常に狭い、同居家族との仲が良くないなどの理由で、家に帰らず長期間マックで寝泊まりしている人もいる。

日本や韓国のメディアは「マック難民」について、「貧富の差の縮図、就業難の象徴であり、『隠れホームレス』である」という捉え方をしている。一方、中国では最終電車に乗り遅れたなど特別な事情で一時的にマックを利用する人のほか、徹夜で勉強する必要に迫られている大学生や、宿泊費用を節約したい観光客がマクドナルドで夜を明かすという状況がよく見られる。

期末テスト前になると、大学周辺のマクドナルドやケンタッキーはテスト勉強に励む学生で朝まで満席になる。中国では自習室を24時間開放している大学は極めて少なく、たとえあっても座席の確保が至難の技であるため、周辺のファーストフード店は学生たちの「無料の自習室」になっている。

また、24時間営業のマクドナルドは、一部の個人旅行客の「宿泊代無料のホテル」にも変身する。貧乏旅行者にとって、海外の空港内にあるファストフード店で臨時宿泊するのは、節約旅行のための技のひとつであると同時に、現地の実生活を体験する良い機会でもある。

○マック活用法、東南アジアで特徴さまざま

マック発祥の国・米国では、国内の都市・農村あまねく各地に展開しているファストフード店はその安さと速さと便利さで忙しい人々のお腹を満たしている。ファストフード店の経営戦略ポイントは、いかにして客の店内滞在時間を減らし、売り上げと回転率を最大限高めるかにある。欧米諸国では、ファストフード店内は「狭い空間」「坐り心地の良くないプラスチック製の椅子」など、長時間の「休憩」にあまり向かない設計になっている。利用客は食事を済ませるとさっさと店を出て、そこで長時間休もうという考えは根っから持ち合わせていない。居眠りしてしまった客がいても、「おやすみになるのなら、店を出て別の場所に移動して下さい」と促すことは、店員の「善意の」サービスと見なされる。

このように、休憩には全く適していない欧米のファストフード店では、店で夜を明かそうとする客はほぼ皆無であり、そうしたいのなら、多くの人は公共の図書館やコーヒーショップがある本屋に行くという選択をするだろう。

伝統的な飲食文化が色濃く残る東南アジアでは、有名な米国ファストフード店の優位性はほぼ皆無だ。しかし、マクドナルドやケンタッキーはアジア市場に参入するために、欧米市場とは全く異なる経営方式を採用し、店内を、顧客が寛ぎ、楽しめる公共スペースに変身させた。欧米人から見ると、アジアのファストフード店はコーヒー1杯で一日中過ごせる「終日寛げるコーヒーショップ」のような存在だ。

米国式ファーストフード店は、「空間消費」というコンセプトに基づく経営戦略によって、アジア市場でのシェアを急速に拡大してきた。消費者にとって、マクドナルドを利用することにおいて、単に食ベ物や飲み物を消費するというより、清潔で整頓された心地よい空間を消費するということの方がより重要な意味を持っている。このため、アジアの消費者のファストフード店での滞在時間は、欧米の消費者よりも総じて長い。このような状況のもと、マクドナルドなどのファストフード店は、空間利用という点である種のパブリックイメージを作り出す必要が生まれた。店側は、消費額が少ない割には長時間テーブルを独占する客を決して追い出さないばかりか、彼らのために好ましい環境を創造し、さらにはマクドナルドを社交の場としたのである。このような経緯から、帰るべき家のない人を追い出さず、革製の心地よいソファーでもてなす東南アジアのマクドナルドは、彼らにとっての「長期宿泊所」となり、「マック難民」という特別な群体が形成された。（提供/人民網日本語版・翻訳/KM・編集/TF）