2013年9月3日、米ウェブ雑誌イェール・グローバリゼーションは「米中両国が世界を争奪する」と題する記事を掲載し、「世界で中国にマイナスイメージを持つ国は多く、中でも日本人は強い反中感情を抱いている」と分析した。環球時報（電子版）が伝えた。

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米中両国は今、世界の地域的政治対立の鍵を握っている。調査によると、世界中の人々が「地球のパワーバランスが今まさに変化している」と認識。多くの人が中国の経済力向上を認め、いずれ米国に代わり中国が世界最強国家になると考えている。

調査した39カ国のうち、23カ国で中国の世界最強国化を予測しており、「米国が世界に君臨し続ける」と考えるのは6カ国にとどまった。08年には両者は逆だったが、現在では逆転した。

しかし、中東地域を除き、「米国より中国を歓迎する」と答える国はまったくない。特に反中感情が強いのが日本で、国民の93％が中国に対してマイナスイメージを抱いている。イタリアも同様だ。ドイツでも中国に反感を持つ人の割合は64％に達している。（翻訳・編集/AA）