2013年9月5日、環球時報（電子版）によると、英フィナンシャル・タイムズは3日、日本円の為替レートが大きく変動したことで日本の自動車メーカー各社の株価が2〜3％上昇したが、トヨタ、日産、ホンダの3社はいずれも中国市場における販売不振が続いていると報じた。持続的な株価上昇を裏付けるためには中国市場でより多くの新車を販売する必要がある。

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1年前の尖閣諸島を巡る一連の緊張の高まりによって日本企業は大きな痛手を負っている。日産は中国における新車販売台数とショールームへの来客数がともに半減した。その後中国人の日本ブランドに対する態度はいくらか好転したものの、トヨタ、日産、ホンダの3社の中国における販売はさほど改善されないままとなっている。

しかし、それでも日本の自動車メーカーは中国市場で大きな可能性を持っている。日本車の最大の強みはその品質の高さにある。これまで中国では自動車を購入するのは出かけるのに便利だということしか考えられてこなかったが、これからは最初に買った車を下取りなど手放す際の再販価値なども考慮されるようになる。その時の買取価格は品質に左右され、日本車が有利だということに気づくことになる。

とはいえ、戦略ミスから日本車の販売は数年前からすでに不振に陥っており、日本の自動車メーカーは中国市場における自社のつまずきを政治だけのせいにはできない。問題は基本的に解消されたものの、各国の自動車メーカーが中国市場に期待感を持っており、そうした中で市場をリードするのは容易ではない。（翻訳・編集/岡田）