2019年12月12日、新浪軍事は、世界の軍事大国で極超音速ミサイルの開発が進んでおり、米国、中国、ロシアのほかに、日本も動きを見せていると報じた。

記事は、中国が10月の国慶節軍事パレードでDF-17を登場させて以降、米国やロシアが極超音速滑空体ミサイルの研究開発を開始したと紹介するとともに、「日本も中国とロシアの空母をターゲットにするという唯一の目的のもとに、動きを見せている」とした。

そして、先月日本で開かれた防衛展にて、極超音速滑空体の開発に関する展示が登場したことを伝えるとともに、防衛装備庁が高速滑空弾ブロックIIの飛翔イメージCGを作成したことなどを紹介。また、昨年には防衛省が2026年に「高速滑空弾」の就役を計画していることを明かしたことにも言及している。

記事は、極超音速滑空体ミサイルについて、速度がマッハ10を超え、末端部分は不規則に弾道を変えることができるとともに、小型であるために相手から発見されにくく、迎撃ミサイルシステムも現時点では開発されていないと説明。「それゆえ、今後数年、いや十数年の間、このミサイルは打ち放題ということになる」と伝えた。（翻訳・編集/川尻）