2020年3月16日、環球時報によると、香港英字紙サウスチャイナ・モーニング・ポストが「中国は重症急性呼吸器症候群（SARS）と新型コロナウイルスから何を学んだか」とする記事を掲載した。

記事は、United Family Liangma Clinicの最高経営責任者であるRoberta Lipson氏が、「予防システムと公共衛生の意識向上という面で、SARSは中国政府と民衆を目覚めさせるものとなった」と語ったと紹介。同氏は「中国の公立病院の大きな進歩を促すものとなり、公共衛生データの透明度が大幅に向上した。また、新型コロナウイルスの襲来に際し、政府は最初から突出した指導力を発揮した」とも述べたという。

その上で記事は、「新型コロナウイルスへの対応は、中国がSARSの経験から教訓を得ていた典型的な例だ」と指摘。「当初こそ否定したものの、その後、政府は迅速に隔離エリアを設置し、ウイルスの拡散防止のための措置を行った」とたたえた。そして、「費用は考えずに保護施設を建設し、わずか10日で1000床ある病院を建設したことはよく知られている」とした。

また記事は、「中国の医療分野における変化も大きかった」と紹介。「中国は世界貿易機関（WTO）に加入後、爆発的な経済成長を遂げ、税収の増加で国庫が豊かになったが、SARS流行の2003年から18年までの間に中国公共部門の医療保険支出は14倍近くになった」と指摘。「中国政府は国民皆保険を提供しており、世界保健機関（WHO）と世界銀行が19年3月に共同で発表した報告書では、中国によるこの取り組みを称賛している」と紹介した。

一方で、記事は中国の医療システムは過度に大病院に患者が集中するという問題点もあると指摘。「患者はただの風邪や胃痛、頭痛でも大病院へ行って専門の治療を受けたがる傾向にある。各病院の負担率を見ると、8％の医療システムが全国の半分以上の患者を負担している」と説明した。

また、「中国は医師が不足しており、1000人当たりの医師の数は1．8人だ。これは米国の2．4人や英国の2．8人、日本の2．4人、シンガポールの2．3人と比べても少ない」と指摘した。（翻訳・編集/山中）