中国発の新型コロナウイルスによる肺炎が猛威を振るうイタリアとイラン。死者数が急増する両国は中国が提唱する現代版シルクロード構想「一帯一路」の核心国とされる。韓国・中央日報は一帯一路が新型肺炎で打撃を受けざるを得ず、「道が断たれる」と冷ややかに報じた。

イタリアは昨年3月23日、中国と一帯一路了解覚書（MOU）を締結し、西側主要7カ国（米国・日本・ドイツ・英国・フランス・イタリア・カナダ）で初めての参加国になった。中国はイタリア北東部トリエステ港と北西部ジェノバ港の開発投資に参加する道を開いた。トリエステはバルカン半島と中欧・東欧につながり、ジェノバはフランスを経て西欧各地につながる物流拠点だ。

中央日報は「MOUが実現される場合、未来経済価値は200億ユーロ（約2兆4000億円）に達するものと評価される」と指摘。「2008年の金融危機以降に長期沈滞に陥り、18年の経済成長率が1．5％、同年12月基準の失業率が10．3％に達したイタリアとしては一帯一路への参加で突破口を確保したかっただろう」と推測した。

中伊関係については、「イタリアではすでに中国人移民が工場や店を運営し共同体を形成してきた。19年1月基準で29万9800人の中国人が移住した」と説明。香港のサウスチャイナモーニングポストの記事を引用して「イタリアに移民した中国人の90％以上が浙江省温州出身で、温州は2月2日に新型肺炎拡散で発源地である湖北省武漢に続き、中国で2番目に都市が封鎖された。こうした状況でイタリアで新型肺炎が広がって一帯一路プロジェクトに影響が出るとの懸念が大きくなっている」との見方を示した。

イランに関しては、「経済的に中国に依存してきた。17年には輸出全体の31％、輸入の37％を中国が占めるほどだ」と言及。「イランは地理的に中国から中央アジアを経て欧州へ行く中間に位置しており、一帯一路事業で中心的役割をしてきた。中国はイランと鉄道連結に格別の関心を寄せ、新疆ウイグル自治区のウルムチから中央アジアのカザフスタン、キルギス、ウズベキスタン、トルクメニスタンを経てイランのテヘランまでつなぐ鉄道整備を推進してきた」と続けた。

さらに、「中国はイランのテヘランから西部タブリーズを経てトルコと欧州につながる路線と、北東部のシーア派聖地であるマシュハドにつながる鉄道の改良作業を進行中だ。中国の資金と労働者を使ったインフラ事業だ」とも報道。「新型肺炎が拡散し、イラン国内の中国人労働者の隔離・撤収などで鉄道事業が中断されれば、一帯一路は打撃を受けるほかない」と伝えた。（編集/日向）