2020年5月25日、西安日報は、来年に開催が延期された東京五輪が中止になる可能性について分析する記事を掲載した。

記事は、新型コロナウイルスの影響により、今年7月の開催が予定されていた東京五輪が来夏に延期となったことを紹介。国際オリンピック委員会（IOC）のバッハ会長が「日本側の立場は理解できる。組織委員会が3000～5000人をいつまでも雇うことはできない」「すべての主要な各競技連盟のためにも、世界的なスポーツカレンダーを毎年全面的に変更することはできないし、選手たちを不安定な状態に置いておくことはできない」などと述べたことをと伝えた。

その上で、「バッハ会長は今週、1年延期した東京五輪が2021年に開催できなかった場合、中止となることを初めて認めた」と説明。「大会を再組織するのはとてつもなく大きな仕事であり、現状ではこの先どうなるか誰にも分からない」とし、バッハ会長が「IOCは世界保健機関（WHO）の助言に基づき物事を行う」「私たちは一つの原則がある。それは、大会を全参加者にとって安全な環境で開催することだ」と述べたことを伝えた。

記事はまた、「バッハ会長は無観客での開催は否定した」とし、同会長が「それは私たちの望むところではない。なぜならオリンピック精神の一つはスポーツ愛好家が一体になることだからだ」との見方を示した紹介。最終的な決断については「われわれに選手たちやWHO、日本のパートナーたちと相談する時間を与えてほしい」と語ったと伝えている。（翻訳・編集/山中）