2013年12月2日、英フィナンシャル・タイムズ（中国語版）によれば、世界的に自動車需要が落ち込む中、中国市場は成長を続け、世界市場に占める割合も高まっているが、トヨタとホンダがその中国市場で失速している。

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昨年、中国市場における自動車販売台数は1860万台にのぼり、世界最大の自動車市場となった。かつて米国自動車メーカーの幹部で、現在は北京で自動車産業コンサルタントをしているビル・ロッソ氏は「中国市場では販売の低迷は見られない。2009年と2010年に中国の世界市場に占める割合は大幅に拡大した」と指摘する。

しかし、トヨタとホンダはその機会を逸してしまった。日産も加えた日本の3大自動車メーカーの中国市場におけるシェアは2012年上半期には25％を超えていたが、2013年のシェアはわずか15％。トヨタとホンダはともに急激な落ち込みの背景には日中間の関係悪化があるとし、「日本車は中国で攻撃の対象になりやすい。特に政治的な緊張が高まった場合には顕著だ」としている。

しかし、多くのアナリストは、トヨタやホンダが中国市場で不振に陥った主因は不十分な工場の拡張や現地化、日中関係が悪化する以前の戦略ミスにこそあると見ている。コンサルティング会社・アリックスパートナーズの専門家は「日本の各社は、中国市場の成長ペースを過小評価し、金融危機の影響から工場の建設や増強を遅らせたため、生産態勢が不十分だった」と指摘している。

専門家は、トヨタもホンダも過去から教訓を得ており、回復も可能だとしている。アリックスパートナーズの専門家は、日本の企業は再びシェアを手に入れるとの見方を示し、英バークレーズ証券のアナリストも、「日本の自動車メーカーは知的財産権の面での懸念から中国での開発に消極的だったが、ようやく中国での遅れに対処し始めている」として中国市場での復活の可能性を指摘する。一方で、今後も日本メーカーにとって最も重要な市場は米国であり続けるだろうとしている。（翻訳・編集/岡田）