2013年12月13日、台湾紙・旺報（電子版）は「日本人の心にある耐え難い痛み」と題した論説を掲載。日本の石油輸送タンカーを中国が撃沈すると脅せば、日本は必ず反撃に出ると指摘した。

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太平洋戦争の発端は、米国による石油や鉄鉱石などの日本への禁輸措置だった。70年以上たった現在、もしも中国の潜水艦が日本の石油輸送タンカーに照準を合わせるならば、日本は必ず反撃に出るだろう。

太平洋戦争の期間中、日米の海軍は激しい戦闘を繰り返していた。米軍には原油供給の憂いがなかったが、日本軍は原油の確保に苦慮。海外から石油を日本本土に輸送せねばならず、米海軍の潜水艦の標的になっていた。1945年8月の終戦まで、実に日本の石油タンカーの80％が米軍の潜水艦が発射した魚雷によって撃沈されている。この痛みを伴った教訓が、今も日本人の心の中に深く根付いているのだ。

2010年9月に発生した尖閣諸島中国漁船衝突事件では、中国が日本に対するレアアース（希土類）の輸出制限を実施。当時の日本の民主党政権は輸入先の多様化を図るため、モンゴルやベトナム、オーストラリアにレアアースの輸出を求め、それぞれと共同開発の可能性などを話し合った。

エネルギー資源や鉱物資源の禁輸は、日本にとって致命的なダメージとなる。このため、日本メディアは過去の経験に基づいた報道をしがちだ。日中両国は過度の不安が暴発を招くことがないよう、すみやかに対話ルートを復活させ、ただちに話し合いのテーブルに着くべきなのだ。（翻訳・編集/本郷）