2013年12月22日、スペインメディアは、外国人専門家の論評を引用し、現状の日本の立場は、サッカーの米中戦の中で行ったり来たりするサッカーボールのようであると報じた。24日付で参考消息網が伝えた。

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今年のクリスマス、安倍首相はサンタクロースに非常に多くの軍備のプレゼントをお願いしたかもしれない。その内訳は、弾道ミサイル迎撃システムを搭載したイージス艦2隻、F−35ステルス戦闘機28機、滞空型無人機3機、水陸両用戦車52台、ティルトローター機「オスプレイ」17機、潜水艦5隻などである。これらのクリスマスプレゼントは、2014〜2019年に日本が予算を計上し導入を予定している軍備の一部分である。

これまで日本の行動は、米国が第2次世界大戦終了時に制定した平和憲法によって一貫して制約を受けてきたが、1年前の安倍内閣の誕生以降、保守的な安倍首相は日本がかつて発揮した軍事的役割を蘇らせようと着々と準備している。

予算の増加以外に、安倍首相はすべての軍事力を自身が裁量をもつ国家安全保障会議（日本版NSC）に集約しようとし、さらには中国を日本の最も主要な脅威の対象とする新たな国家安全保障戦略を閣議決定した。

立教大学政治経済学部のアンドリュー・デウィット教授は「日本は、サッカーの米中戦におけるサッカーボールのようだ。日本と中国の間の島をめぐる問題が軍事衝突あるいは小規模な戦闘を引き起こすかもしれない。ただし、米国人はいずれの一方にも加担しないと明確に表明している。また、日本の産業界が望んでいるのは、中国の新たな状況に適応することであり、交戦ではない」と指摘。米国の支持の下、日本は再び“日の出る国”となることを切実に望んでいる。（翻訳・編集/HA）