2014年1月16日、日中の駐英大使がBBCの番組で舌戦を繰り広げて以来、40人余りの中国大使が安倍晋三首相を非難し、その声は世界各地に広まった。しかし、最も注目すべき点は、これからの日中関係の行方である。国際在線が伝えた。

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現時点で、安倍首相は自らの言動に対し頭を下げて間違いを認めることはなく、さらに強硬な言動で中国を攻撃しようとしている。世界的規模で展開した世論戦も安倍首相には効果がないようだ。

1978年の「日中平和友好条約」の締結で、日中関係は蜜月時代に突入。両国の間に横たわる問題の根源にしばらくフタをすることで、日本が過去の歴史を真摯に反省することもなくなった。中国もこの問題について日本に圧力をかけるようなことはなかった。日中関係は日本の指導者による靖国神社参拝や親中・反中の言動などによって常に左右されてきた。

日本から見れば、中国を挑発してもせいぜい「強烈な抗議」が来る程度であり、日本が少しおとなしい態度を見せれば、中国の機嫌はすぐに治ると思っている。こうした中国の性格を知っている日本は対中外交策で要領よく二枚舌を使う。中国の対日外交は感情が先に立っているため、日本をこれまでよりもさらに固くしっかりした道を歩かせることになる。

中国の日本に対する姿勢を「和すれば問題の棚上げを提示し、口先だけの抗議は古来より続く」と批判する声もある。耳が痛く、皮肉に満ちた声だが、反省すべき点も多い。中国の対日外交政策は、「棚上げ」すべきものと一貫した強い立場を貫くべきものを、外部からの圧力や国内の感情的な声に惑わされることなく、国家と国民の利益を考え、しっかりと判断していかねばならない。中国も日本との友好関係にあった期間中に、日本に歴史を忘れることのないよう常に呼びかけるべきだった。これらのことを今後の教訓に生かし、必要以上に「メンツ」にばかりこだわるのはやめるべきだ。（翻訳・編集/本郷）