2014年1月21日、来月7日からロシアで開幕するソチ五輪の開会式に、安倍首相と習近平（シー・ジンピン）国家主席は出席を表明しており、日本メディアは日中指導者の接触について憶測を展開している。環球時報（電子版）が伝えた。

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尖閣諸島問題や靖国参拝問題の影響で、ソチ五輪において日中の指導者が会談を行う可能性は低いとみる日本メディアが多い。日本メディアによれば、安倍首相はロシアとの領土問題により関心があり、19日にはプーチン大統領と会談し、北方4島について話し合いたい意向を示している。

報道によると、日本は自国を欧米の一員と考える傾向があり、欧米の動きに同調することが多いが、ソチ五輪の開会式においては欧米と異なる姿勢を見せている。ここ1年間以来、欧米世論には「ソチ五輪を利用しロシアに圧力をかけるべき」との声がある。これらの世論は、ロシアが米中央情報局（CIA）の元職員・スノーデン氏を受け入れたことや、シリアのアサド政権を支持したこと、同性愛の宣伝を禁止したなどを口実としている。実際、オバマ大統領や仏や独の指導者はソチ五輪の開会式欠席を表明している。仏AFP通信はソチ五輪を「史上最も論争が絶えない冬季五輪」と伝えた。

これに対しプーチン大統領は海外メディアの取材に応えた際、「オリンピックは政治家の争いの場ではなく、スポーツ選手たちの競争の場である」と発言している。（翻訳・編集/内山）