2014年1月24日、環球時報は、安倍晋三首相が世界経済フォーラム年次総会（ダボス会議）に参加している各国メディア幹部らとの会合で、現在の日中関係を第一次世界大戦前の英独関係に例えて説明し、また中国の軍事費増強がアジア地域を不安定にさせている原因だと指摘したことに対する、海外メディアの反応を紹介した。

【その他の写真】

ドイツ紙ディ・ヴェルトは、「傲慢な日本はドイツを標的とした」と題した記事を掲載。「安倍首相はダボスで中国との衝突を煽った」とした上で、「ドイツを第一次大戦の元凶と見なしている」と批判した。

英誌エコノミスト（電子版）は、「国の指導者の発言の重要性は、学者や記者のそれとは違う」とした上で、「尖閣諸島をめぐる武力衝突は米国をも巻き込む世界規模となるだろう」と指摘した。

米誌・タイムは、安倍首相が「戦争になれば中国は現在の経済成長を維持しにくくなる。中国は最大の損失を受け、世界にとっても大きな損失になる」と述べたと伝えた。

韓国時報は専門家の話として、「安倍首相の発言は、北東アジア情勢の緊迫化の責任を中国になすりつけようとするものだ」と伝えた。（翻訳・編集/NY）