2020年8月5日、界面新聞は「中国自動車業界のかがみ」になるとし、日本の自動車業界の発展の足跡について紹介する記事を掲載した。

記事は、日本の自動車業界は戦前の1920年代に歩みを始め、60年代より急速に発展し、立ち上げからわずか50年ほどで世界を代表するレベルにまで上り詰めたとし、その原動力について分析している。

まず、トヨタが57年に米国向けにトヨペットを発売開始した際、当時の米国内では「20年代の外観、30年代の品質、40年代の価格」と酷評されたことを紹介。当時隆盛を極めていた米国の自動車技術との差を痛感したトヨタは、米国の技術をどん欲に吸収して研究に取り組み、その品質は徐々に改善していったとした。

そして、70年代になると米国内でも人気が急速に高まり、世界的な自動車メーカーとして欧米メーカーの大きな壁を突破することに成功したと説明。73年には当時の通産省が自国の自動車産業の競争力の高さを確信し、外国産自動車の輸入規制などを撤廃したところ、「日本の自動車業界は海外勢にのみ込まれる」との予測に反して日本国内の市場を守るどころか、逆に米国をはじめとする海外への輸出量を大きく増やす結果になったと伝えている。

記事は、日本の自動車業界が戦後30年足らずで急成長を実現した理由として、政府と企業両方による人材育成の努力を挙げる一方で、「それはあくまで1つの側面にすぎない。規律性を重視した生産体制の確立が、日本の自動車の成長を支えた根本原因の1つなのだ」と論じた。

その上で、日本では50年代に給料引き下げや人員削減を理由として自動車業界で大規模な労使衝突が発生したと紹介。そこで日本の自動車業界はコスト重視の生産方式を大々的に推進し、生産強度を高めることで生産量を増やす方策に乗り出したとした。その象徴が「トヨタ生産方式」であり、生産方式の改善によってトヨタでは50～56年に作業員を1人も増やさない中で生産量を5倍増させ、なおかつ品質を明らかに改善させることに成功して、その後の爆発的な成長の足掛かりをつくったのだと伝えた。（翻訳・編集/川尻）