2020年8月14日、中国メディアの環球網は日本のアニメーション産業が新たな発展ニーズに応えようと積極的に動いているとする内容の記事を掲載した。日本メディアが、東京都内にあるアニメ制作会社の担当者の話として、新型コロナウイルスの発生後、アニメの制作時間は以前の2倍以上になり、制作時間の増加により全体の作業効率が影響を受け、一部のアニメ制作コストも増加したと報じたことを挙げ、「業界全体の不況に対応するため、コロナ禍を好機ととらえ、各社は解決策を積極的に探っている」とし、以下の3点を紹介した。

■アニメ放映チャネルの拡大

新型コロナウイルスの感染流行により人々は外出を減らさざるを得なくなり、インターネットを通じたアニメ視聴が増えたことで、日本のアニメ企業はネットを通じて影響力を拡大したいと考えている。手塚プロダクションはアニメ「ブラック・ジャック」をネット上に公開した。また、日本経済新聞は7日、東映アニメーションや講談社などがYouTubeに公式アカウントを開設し、アニメをネット上に公開していると報じた。さらに、半年以内にテレビで放送されたアニメもネット上で公開する予定で、海外の視聴者のために字幕を入れることも検討しているという。2022年までに、東映アニメーションと講談社を含む30社が300チャンネルを開設予定で、再生回数は毎月3億回に達する見込みだという。

■アニメ制作のデジタル化の強化

日本のアニメに関する記事を中心に執筆するジャーナリストは、「日本では多くのアニメ関係者がデジタル製品に対して抵抗を感じていたため、デジタル化は長い間、他国に後れを取っていると思われてきたが、新型コロナウイルス流行の影響で、CG制作が強みを発揮し、テレワークにも適している」と指摘した。実際、日本アニメーション協会はここ数年、各アニメ会社のデジタル化の強化を奨励してきたが、効果は限られていた。今回の新型コロナウイルスの発生で、日本のアニメ会社のデジタル化がより一層進むと日本のメディアは予測している。

■中国市場の開拓を継続

ここ数年、日本アニメ産業はますます中国に依存している。中国のアニメ企業は日本よりも手厚い待遇を提供しており、多くの日本人アニメ従事者にとって魅力的だ。また、中国は巨大な市場を持ち、著作権を重視するようになったため、多くの日本のアニメ作品が中国の動画サイトで放映され、高額な著作権料と広告報酬を得ている。「ポストコロナ時代」の日本アニメ業界は、中国での市場開拓を引き続き強化するとみられている。（翻訳・編集/多部）