2014年2月13日、環球網によると、韓国メディアは12日、画素数がフルハイビジョンの4倍となる超高解像度に対応した「4Kテレビ」が日中韓3カ国の家電メーカーの新たな競争の場になろうとしていると伝えた。特に日系企業は政府のサポートも得てサプライチェーンを整えつつあり、韓国を追い落とす勢いを得ているとしている。

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ソニーの事業見直しやリストラなどが伝えられているが、日本のメーカー各社の4Kテレビ分野における実力は軽視できないと韓国の家電業界はみている。パナソニックやソニーの放送設備や放送内容でも他に先んじているほか、日本政府は4Kの先をにらんだスーパーハイビジョン「8K」による放送を促進しており、NHKは2014年サッカーワールドカップブラジル大会で8Kの伝送実験を実施することになっている。こうした優位を背景に日本が再び市場の主導権を取り戻す可能性は高い。

一方、中国の普及価格帯商品の追い上げも激しさを増している。TCLやハイアール、ハイセンス（海信）などの製品価格は韓国製の半額程度。画質などの品質は高くなくとも、大きな内需に支えられ、曲面テレビや有機ELテレビなどの開発に注力している。

こうした状況の下、韓国の家電メーカーもケーブルネットワークテレビ局と協力して最新技術に対応した追加チューナー（STB）を開発するなどの対抗策を講じているが、業界関係者は「企業努力だけでなく、政府の制度改革や政策などの積極的な支援も欠かせない」と話している。（翻訳・編集/岡田）