2020年9月14日、環球網は、インドメディアが「モディ首相が中国アプリを次々射殺するアニメーション動画」を公開したと報じた。

記事は、インドメディアのトゥデイ・インディアが8日に「モディ―ザ・アプリハンター」と題したアニメーション映像を公開したと紹介。映像は人気バトルロイヤルゲーム「プレイヤーアンノウンズ・バトルグラウンズ（PUBG）」を模したようなシーン構成になっており、モディ首相とされる主人公キャラクターが完全武装して飛行機から飛び降りてパラシュートを開き、古代中国の建築群に着陸する。

そして、建築群では「ビューティカム」「微信（Wechat）」「TikTok」など、インドで使用が禁止された中国製アプリケーションのアイコンを顔に持つキャラクターが登場し、モディ首相が両手に拳銃を持ってこれらのキャラを無差別に射撃し、倒していく。

さらに、「ラスボス」としてPUBGのアイコンを持つ武装キャラとの決戦に臨んでこのキャラを射殺すると、「モディ首相」がスマートフォンを取り出してPUBGをアンインストールし、スマホをゴミ箱に放り投げると「ニヤリ」と笑って終了するという内容だ。

記事はこのような動画が制作された背景として、今年6月に中印国境で衝突が発生して以降、インド政府が「国の安全保障」を理由に計224種類の中国製アプリの使用を禁止したことに言及。現地メディアからは「これらのアプリ内で創作活動をしていたインド人の収入源や仕事が失われる」など、禁止措置に対する懸念の声が出ていると伝えた。

PUBGの開発元は韓国のPUBGコーポレーションだが、中国企業のテンセント・ゲームスがモバイル版のインドでの配信パートナーを担当していることなどから、インド政府による「中国製アプリ」とみなされて禁止の対象に含まれた。PUBGコーポレーションについては先日、テンセントのインドにおけるモバイル版配信権を取り消すことを明らかにしたと報じられている。（翻訳・編集/川尻）