2020年9月17日、環球時報は、日本が間もなく装備するとの情報があるF-35搭載巡航ミサイルJSMに関連し、中国軍が対抗する方法について論じた記事を掲載した。

記事は、米誌ジェーン・ディフェンス・ウィークリーが今月上旬、日本の防衛省から得た情報として「航空自衛隊がノルウェーのコングスベルグ・ディフェンス&エアロスペース社から4920万米ドル（約52億円）のJSMを購入し、2021年4月に装備を開始する」と伝えたことを紹介した。

そして、JSMについて「最大の強みは、F-35戦闘機の内部弾倉に搭載できることだ」とし、F-35が持つステルス性、感知性、情報ネットワークの強みと、JSMの長距離射程、高精度、抗干渉の強みが合わさることで、「猛烈な海上キラー」になると予測。F-35のステルス性に加え、JSM自体にも一定のレーダーステルス能力があるため、「JSMを搭載したF-35がひとたび離陸してしまえば、現時点ではミサイル発射前に迎撃、駆逐する手段はない」と論じている。

その上で、JSMへの対抗措置について「やはり、相手の空港で直接たたくことがベストだ」と主張。日本の航空兵基地は中国から近いため、ロケット軍、航空兵のいずれを用いても事前に制圧することが可能だとし、そのためにはF-35の離着陸が可能な日本の航空基地の監視体制を確保する必要があると伝えた。また、中国も日本同様にDF-100などの長距離対艦ミサイルを発射する攻勢に出ることも対抗手段の一つであるとの見解を示した。（翻訳・編集/川尻）