2020年9月30日、韓国・チャンネルAは「『メード・イン・ジャパン』の没落…日本企業、涙の変身」と題する記事を掲載した。

記事はまず、ソニーについて「今年第1四半期はゲーム分野で営業利益が68％急増したが、家電分野での損失が大きく、時価総額はサムスン電子の3分の1まで墜落した」と説明。その上で「63年ぶりに社名を変更し、今年初めには世界家電博覧会で自動車製品をサプライズで披露するなど、新たな試みに取り組んでいる」と伝えている。

また、パナソニックは「昨年末に半導体事業を台湾企業に売却して衝撃を与えたが、現在は住宅事業に集中している」、シャープは「中国や台湾の企業に売却されている」、東芝は「次々と事業を売却し、事実上解体レベル」などと紹介している。

記事は、日本の家電が「没落」した理由として、「完璧主義にこだわったため消費者のニーズと時代の変化を逃した」「匠の精神に集中し過ぎて『よく売れる製品』を逃した」などと分析している。

その上で「世界の技術を先導している韓国企業各社に対しても、専門家らは『変化や未来への投資が遅れると、日本企業のようにあっという間に後れを取りかねない』と助言している」と伝えている。

これを受け、韓国のネット上でも「日本の匠の精神はゆっくりとした習性が創り出したもの。現代は日々変わっていくから、速い習性を持った国が成功する」「日本独自の規格で高く売ろうとしたから駄目になった」などの声が上がっている。

一方で「でも日本製はやっぱり最高」「そんなことはどうでもいいからプレステ5が早くほしい」との意見も寄せられている。（翻訳・編集/松村）