日本政府が18日に招集される通常国会に合わせて、2021年東京五輪の中止とともに32年の五輪再招致を発表するとの説が浮上したなどとする、週刊実話の報道が中国でも注目されている。

中国SNSの微博（ウェイボー）では、この話題に関連するハッシュタグが作られ、スポーツメディアや個人など複数のアカウントが取り上げている。

日本在住中国人のものとみられるあるアカウントは、これに関連し、「週刊実話は娯楽ゴシップ誌。信頼できるものとは思ってない」と投稿していた。

中国のあるスポーツ系ニュースサイトの公式アカウントは11日、この話題を取り上げた上で、ウェイボーの投票機能を使い、ウェイボーユーザーに「東京五輪は今年開催できると思うか」について「できる」「できない」の2択で投票を求めている。

記事執筆時点で、5173件の回答が寄せられており、「できる」が15％、「できない」が85％となっていた。

ウェイボーユーザーからは、「32年にコロナが収束しているとは限らない」「ここを目標にしてきたアスリートがかわいそう」「32年に再招致して意味ある？」「1940年といい、東京は五輪開催に向かないのでは」「来年の北京冬季五輪もきっと無理」などの感想が寄せられていた。（翻訳・編集/柳川）